昨年、日本が一人あたりのGDPがG7で最下位になってしまったことは、皆さんにとっても大変ショックだったのではないでしょうか。金型産業においても1990年代日本の金型は世界TOPと言われましたが、昨今、精度・効率が加工機性能の支配的になってくる領域では、大変厳しい状況にあると思います。もちろん原因は単純なことではないとは思いますが、今後、どう進めるべきなのか、ここにいる皆さんと一緒に考えたいと思います。

世界に比較して日本国内はAM製品活用が大幅に遅れていると言われていますが、大手企業や中小企業において公表される活用事例が出始めました。ビジネスメリットが見えにくい状況で、どのようにAMに取り組んでビジネス化するか、事例を参考に総体的に解説を行います。またAMの国内現状において、日本AM協会の取組みがAM普及のために何をターゲットに、何をしようとしているのかご説明を致します。

EUへ輸出される鉄・鉄鋼・アルミニウム製品のメーカー、輸入者の方々に関心の高い、EUのカーボンプライシング制度CBAMですが、昨年導入され、鉄・鉄鋼・アルミニウムなどの製品が出来上がるまでに排出された温室効果ガスのモニタリング、算定、報告、そしてその量に応じた炭素価格の支払義務が、2026年以降順次、発生します。移行期間の現在、その理解と準備が急務であり、本講演にて解説します。

地球温暖化への対策として、石油由来プラスチックの代わりに、樹木・植物由来樹脂を活用する動きが急速に広がっています。金型・成形などの素形材産業が、この植物由来原料を新たな成長のチャンスとする可能性について、最新の実例を交えて解説します。

製造業において様々な課題がある中、製造プロセスのデジタル化がより重要となってきております。そこで近年、注目されているのは、AM技術を活用したMRO（Maintenance, Repair, Operations）パーツ製造です。本講演では、MROパーツ製造において、3Dプリンタがどのように活用されているかに焦点を当て、製造に必要なAMプラットフォームの重要性と自動車メーカーの成功事例を紹介します。

自動車の電動化時代を迎え、今後も自動車用電動モータの役割は高まることが予想されます。電動モータを構成する主力部品（電磁鋼板コア、磁石、モータシャフト、角銅線など）は塑性加工によって成形されています。 したがって塑性加工技術の開発は、今後の自動車の電動化に大きく貢献することが期待されています。本講演では、塑性加工技術の課題およびその事例として中空モータシャフトとサマリウム-鉄-窒素磁石の開発を紹介します。

世界の自動車産業は、電動化へ積極的なEV化戦略を推し進めている。特に、中国や欧米では、各社がEV化への戦略を強く打ち出し、電動化投資や商品投入に力を入れている。一方、日本の自動車産業はEV市場への出遅れなど、世界の自動車産業の流れに乗っていないことを危惧されている。しかし、現状では莫大な投資と採算性などの諸課題があり、新興EVメーカーは経営危機に陥り、既存の大手自動車メーカーもEV事業戦略を見直す動きも出ている。急激に進められる電動化により、長年積み上げられた技術戦略が革新され、EV事業が軌道に乗り、本格的に展開されるには暫く時間が必要と思われる。

ここ2～3年、急激にEVシフトが伸展してきました。しかし課題も散見されています。2024年は伸びが鈍化し、課題克服していくことを模索する「踊り場」となることが予想されます。このように環境が激変する中、モノづくり産業に携わる方はどのような視点が大切なのでしょうか。元三菱自動車にて新世代電気自動車i-MiEV(アイ・ミーブ)の開発責任者を経験し、急速充電CHAdeMO協議会の幹事メンバーとしても活動した筆者が、EVシフトの踊り場に対する考え方をご紹介致します。

プラスチックはデザイン、軽量化や部品統合などのメリットから自動車へ顕著に適用されている。電動化や自動運転では、自動車デザインの変化やプラスチックに求められる機能も多様化し、材料や工法も進歩している。そこで、本講演では、自動車プラスチックの適用や技術動向、並びに、カーボンニュートラルやリサイクルへの課題や取組みについて紹介する。

2050年に脱炭素社会を実現し、新規の海洋プラスチックごみを0にする世界公約を果たすべく各国プラスチック業界では取組みが急加速しています。2つの社会課題を解決する最有力素材がバイオプラスチックであり、特に生分解性プラスチックが勝負の鍵を握ります。
本講演では、日米欧のバイオプラスチック射出成形技・金型技術に精通した世界的第一人者を招き、K2022（ドイツ・デュッセルドルフ）、IPF2023（東京・幕張メッセ）、NPE2024（米国・フロリダ）で講師が現地で入手した多数の情報を画像で紹介、客観的なレビューを行い、わが国が進むべき方向性について示唆を試みます。